仮想通貨で不労所得は稼げるのか - 月10万から始まる不労所得生活

仮想通貨といえばbitcoin(BTC)がとても有名です。そして、仮想通貨は星の数ほどあるのですが、日本国内で購入できるものはその一部です。ですが、その多くは気に留める必要もないでしょう。

なぜなら、そのようなBTC以外の仮想通貨をアルトコインというのですが、それらは別名草コインともいわれ、価値が低いのです。日本では購入できないものも多いため繰り返しますが、特に気にせず、日本国内で購入できて、将来的なキャピタルゲインを視野に入れて購入するとよいです。

ただ、仮想通貨はいろいろと問題を抱えているのも確かです。

仮想通貨の価値とは、その発行総量に依存しているといえます。

金であればこの地球上に有限であることがわかっており、またその一定の価値を世界中の人が認識して、また直に触ることが可能です。

しかし、仮想通貨はデジタル世界の暗号通貨であり、手に触ることも見ることもできません。ビットコインの場合日々マイニングされていますが、その最終的な発行量というものが約２１００万枚とされておりそのことが、ビットコインの価値をある意味担保しているともいえるでしょう。

また、ビットコイン等の仮想通貨は、ブロックチェーン技術により偽造等は極めて難しい設計となっており、不正に水増しされて価値がなくなってしまうことは心配ないものとなっております。

仮想通貨のチャートを見たことありますか？

すごい乱降下をしているチャートですよ。

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上のチャートを見ていただくと、2019/10/21から10月の終わりにかけて、1BTCが20万以上上昇していますね。

もし仮に、20BTC保有していて、791,770から1,100,000まで上昇したとすると、

20BTC×791,770=15,835,400(当初)

20BTC×1,100,000=22,000,000(当初)

22,000,000-15,835,400=61,646,000

よって、約616万円価値が上がっています！

しかし、その後下落トレンドが続き、現在まで下がり続けていますね。

よって、相場はFX等の法定通貨と比較してもかなり荒いと考えて間違いないです。

法定通貨とは日本では円(JPY)アメリカではアメリカドル(USD)等の中央銀行(日本では日銀)が発行してその流通量を管理・調整している通貨です。

一方仮想通貨は、管理する国及び中央銀行等の中央集権体制とは真逆の、分散型管理体制となっています。

先ほど日々世界のマイナーによりビットコインはマイニングされ続けているといいましたが、そのマイナーが仮想通貨の流通に大きく関与しています。彼らが承認し、手続きを実行することでビットコインが初めて送金できます。

その際に、一定の手数料を徴収する仕組みです。そして、その手数料が非常に安く、通常であれば海外送金するために金額にもよりますが、５千円～１万円かかる手数料が千円以下で収まります。

法定通貨であれば、中央機関が自国の通貨価値を経済情勢を鑑みながら、調整したりするのですが、仮想通貨では純粋に需要と供給により相場が形成されます。

政府による調整等はありません。

しかし、もし大口のビットコイン所有者が大きな売り等を仕掛けた場合、相場が引きずられて急落する可能性は高いです。

では仮想通貨で不労所得は稼げるのでしょうか。

トレーダーとして短期売買を繰り返しもしくは長期保有を目的として仮想通貨を購入し、価値が上昇した後に売却し、キャピタルゲインを得る。

これは、短期売買を繰り返すトレーダーは不労所得といい難いかもしれませんが、長期保有後に売却であれば、売買の間は特に何もしていないのですから、多少の労力を要する不労所得といえるのではないでしょうか。

もう一つ仮想通貨で不労所得を得る可能性があります。

それは、レンディングです。

レンディングとは、貸金のことです。

他者にお金を貸して金利を徴収し、一定期間得た後に償還されるという流れになります。この金利が不労所得となります。

つまり、仮想通貨を長期保有目的で購入し、その間レンディングして一定の金利収入を得ることが仮想通貨で不労所得をえる最善手であると考えます。

そうすれば、短期のチャートの乱降下に一喜一憂することもないため、精神的に楽です。

このレンディングについては、また記事にしていきたいと思います。